自費リハビリって?違法って本当?保険適用との違いや効果・料金・注意点など解説
「病院でのリハビリは終了したけれど、まだリハビリを続けたいな」
「自費リハビリって、どんなサービスだろう?」
病院でのリハビリは、受けられる期間が決まっている場合が多いため、継続してリハビリを受けたいと思っている人は困るでしょう。そこで選択肢として挙げられるのが、自費リハビリのサービスです。
この記事では、自費リハビリと保険適用のリハビリにおける違いや、受けられる場所・料金・注意点などを解説します。
自費リハビリとは?保険適用との違い
自費リハビリと保険適用のリハビリは、受けられる期間や料金、内容などさまざまな点が異なります。違いを知って、体の状態や目的に応じて自分に合ったリハビリが受けましょう。
自費リハビリについて
自費リハビリとは、健康保険が適用されないリハビリテーションを指します。つまり、全額自己負担で支払うリハビリのことです。リハビリを受けられる期間の制限はなく、自分が望むだけ何度でもリハビリを受けられます。
また、施設にもよりますが、時間や回数を自分で決められたり、個別のニーズに合わせた専門性の高いリハビリを受けられたりします。ライフスタイルに合わせて、自由度が高いリハビリが受けられるため、利用者は高い満足感を得られるでしょう。
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自費リハビリと保険適用のリハビリはどう違う?
自費リハビリ | 保険適用リハビリ | |
---|---|---|
回数 | 無制限 | 疾患によって制限がある |
料金 | 全額自己負担 | 1~3割負担 |
内容 | 自分で決められる | 医師等の指示 |
自費リハビリと保険適用のリハビリでは、リハビリの回数・期間、内容、自由度が大きく異なります。
自費リハビリでは、料金を全額自己負担で支払うのに対して、保険適用のリハビリでは健康保険が適用されるため、患者は一部を自己負担します。そのため、自費リハビリと比較して支払う料金は安くなります。
また、保険適用のリハビリは、公的な保険の制度で定められた回数・期間内でリハビリを行います。一方、自費リハビリには回数や期間の制限はなく、患者の状態や要望に応じて、必要な限りリハビリの継続が可能です。
自費リハビリは利用者一人ひとりに合ったオーダーメイドのリハビリが受けられます。最新の設備・技術を導入している施設もあり、充実した環境でリハビリを受けられるのは魅力の一つでしょう。時間やスケジュールの柔軟性が高く、利用者のライフスタイルに合わせた対応が可能です。
保険適用のリハビリは、医師の指示で行われるため、自費リハビリほど内容に自由度・柔軟性はありません。また、医療機関や施設などのスケジュールに合わせてリハビリを行うため、時間やスケジュールが制約される場合があります。
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自費リハビリは違法?
- 医師の指示がないのに症状にアプローチする
- 診断をしている
- 医療器具や薬の販売を行っている
自費リハビリは違法となる場合と、違法にあたらない場合があります。
診断された疾病に対するアプローチは、医師の指示のもとでなければ違法ですが、健康増進・介護予防の目的でリハビリを行う場合は違法にはなりません。また、診断や医療行為は医師にしかできないため、診断行為や医療器具・薬の販売も違法です。
多くの自費リハビリ施設で、インターネットを利用した情報発信を行っていますが、景品表示法に抵触する表現で広告を打ち出すのは違法行為にあたります。たとえば「このリハビリを受ければ100%治る」「絶対に治るプログラムを提供」などの表現です。
リハビリの効果には個人差があり、確実に効果を得られるかどうかは保証できません。保証できない結果を強調するような表現は消費者を誤解させるため、景品表示法によって禁じられています。
信頼できる施設でリハビリを受けるためには、違法となる行為をしていないかどうかを見極めることが大切です。
自費リハビリはどこで受けられる?
自費リハビリは、退院後も継続してリハビリできるように医療機関が行っている場合もあれば、特定の疾患に対する専門的アプローチを提供する施設もあります。
医療機関では、医師の指示のもとで自費リハビリが受けられるのが大きなメリットです。他にも、デイサービスやデイケアなどの事業所がリハビリ施設を併設している場合もあります。
自費リハビリを提供する施設は徐々に増えつつあるため、利用者の身体状況やニーズに合った施設を探せば、満足度の高いリハビリを受けられるでしょう。
自費リハビリの料金設定
自費リハビリの費用は、施設によって自由に決められるためさまざまです。料金や内容を見て、自分に合った施設を選びましょう。
自費リハビリの相場
自費リハビリは、1時間で1万~1万5千円が相場です。施術者が専門的な資格・技術を所有していたり、特殊な設備・機器を使ったりする場合は、より高額になる可能性があります。
多くの施設において、利用者のニーズに合わせてさまざまな内容・時間のプランが用意されており、料金も幅広く設定されています。最大限の効果を得られる内容・時間のプランが分からない場合は、カウンセリングを受けて相談してみるとよいでしょう。
リハビリスタジオりふりの料金
「リハビリスタジオりふり」は、「維持」するだけでなく「生活の質(Quality Of Life)を向上させる」リハビリを心がけるリハビリ施設です。1回80分で8,000円の料金設定となっており、80分×4回で28,000円のコースもあります。
マンツーマンでリハビリを行っているため、効果的に目標の達成を目指せます。自宅でのトレーニングや生活動作のアドバイスも行っており、利用者一人ひとりに寄り添った丁寧なサポートが受けられるのが特徴です。
無料体験予約を行っているため、詳細を知りたい人はまずは一度問い合わせてみましょう。
自費リハビリのメリット
- 保険適用のリハビリより自由度が高い
- プロによる高品質なリハビリが受けられる
自費リハビリには、上記のメリットがあります。特定のニーズをもつ人や、より高いレベルのケアを求める人には、自費リハビリが有益な選択肢となるでしょう。
保険適用のリハビリより自由度が高い
自費リハビリでは、保険診療の制約を受けないため、自由度が高いリハビリを受けられます。たとえば、術後のリハビリの場合、保険適用内リハビリでは時間や回数に制限がありますが、自費リハビリでは、保険でカバーできない期間にわたって継続的なサポートが可能です。
また、利用者一人ひとりの身体状況や目標に合わせて、細かく調整されたオーダーメイドのリハビリを受けられます。特定の部位を集中してリハビリしたい場合やレベルの高いケアを求める場合には、柔軟な対応ができる自費リハビリが魅力的な選択肢になるでしょう。
プロによる高品質なリハビリが受けられる
自費リハビリを提供する施設では、理学療法士や作業療法士などの専門的な資格をもつセラピストが在籍しています。特に、自費リハビリでは経験豊富・特定の分野に特化しているプロが対応するケースが多いため、より高度で専門知識に基づいたリハビリを受けられます。
また、施設によりますが、希望するセラピストを指名できる場合があります。相性がいいセラピストに、継続的にリハビリを担当してもらえると、さらに効率よく目標を達成できるでしょう。
自費リハビリのデメリット
- 料金が高い
- 施設選びに失敗すると大変
自費リハビリには多くのメリットがありますが、デメリットもいくつか存在します。デメリットも考慮して、自分に合う施設を慎重に選びましょう。
料金が高い
自費リハビリの最大のデメリットは、保険が適用されないために、費用が高額になる点です。通常、保険適用のリハビリであれば費用は数百円~数千円で済みますが、自費リハビリでは1回の施術で1万円以上かかるケースもあります。
頻繁にリハビリが必要な場合や長期間のリハビリが必要な場合には、月々のコストが高額になり、経済的な負担を感じやすくなるでしょう。費用を事前にしっかりと確認してから、自費リハビリを受けることをおすすめします。
施設選びに失敗すると大変
- 理学療法士や作業療法士が在籍しているか
- 効果を実感できるか
- 施設の強みと自分のニーズが合っているか
自費リハビリ施設は、上記の3つのポイントをもとに選びましょう。自費リハビリ施設は、理学療法士や作業療法士などの資格を所有していなくても開業できるため、有資格者が在籍していない施設もみられます。
自費リハビリのメリットである、オーダーメイドで高品質なリハビリを受けるのであれば、資格を所有しているセラピストが在籍しているほうが安心です。特に、病院で受けたリハビリの延長として自費リハビリを受ける場合は、理学療法士や作業療法士といったセラピストに依頼したほうが効果的でしょう。
実際に施術を受けて効果を実感できるかどうかが、施設選びの基準の一つになります。効果をあまり感じられない場合は、セラピストや施設の変更を検討しましょう。
また、自費リハビリ施設には、リハビリに特化している・脳血管疾患の後遺症に特化しているなど、施設によって得意分野が異なります。自分のニーズと施設の提供するサービスがマッチしていれば、効果的なリハビリが受けられ、スムーズな身体機能の回復につながるでしょう。
体験などを活用して、実際の施設の雰囲気・サービスを肌で感じ、自分に合う最適な施設を見つけることが重要です。
自費リハビリは医療費控除できる場合がある
自費リハビリが、医療費控除の対象となる場合があります。いくつかの条件を満たす必要があるため、参考にしてください。
自費リハビリが医療費控除になる条件
医師の指示の元で自費リハビリを行っている場合は、医療費控除の対象となる可能性があります。つまり、リハビリが医師の診断書や指示書によって必要であると判断される場合は、控除の対象になり得るということです。
確定申告をすれば、還付金が受け取れる可能性があります。ただし、医療費控除は国や自治体の税制によって異なるケースがあります。具体的な条件や制度は、お住まいの地域の税務当局や税理士などの専門家に相談してください。
必要書類と方法
- 領収書や明細書
- 診断書や医師の証明書
- 自己負担額の明細
- その他の関連書類
- 確定申告を行う
医療費控除には、上記の書類が必要です。
領収書・明細書は、控除の対象になる医療費を証明する書類で、施術にかかった費用・支払った明細が記載されている必要があります。
診断書・医師の証明書は、自費リハビリの必要性を証明するために必要です。医師から、リハビリが必要であったりリハビリを推奨したりするような記載があることが望ましいとされています。
自費リハビリは保険が適用されないため、自己負担分の明細を用意する必要があります。具体的な自己負担額が記載された領収書・明細書を用意しましょう。
地域によっては、治療計画・プログラムなどの追加書類の提出が必要になる場合があります。書類をもとに、確定申告時に医療費控除の申請を行いましょう。
リハビリスタジオりふりはプロ集団と最新機器がユーザーを支える
自費リハビリのサービスを提供するスタジオりふりでは、理学療法士などさまざまな資格を所有するセラピストが一丸となって、利用者一人ひとりに寄り添ったリハビリを提供しています。
また、歩行分析などの最新機器も導入しており、完全オーダーメイドサービスの提供が可能です。気になる人は、ぜひお電話でお問い合わせください。
リハビリスタジオりふりについて詳しくはこちら↓
リハビリスタジオりふり
自費リハビリで日常生活に活力を
自費リハビリは、保険適用内リハビリとは異なり、リハビリ内容の自由度が高い点やプロによる高品質なリハビリを受けられる点が大きなメリットです。自費リハビリは、医療機関やデイサービスなどの事業所で受けられます。理学療法士や作業療法士など専門的な資格を所有するセラピストが在籍しているか、効果を実感できるかなど、いくつかのポイントを押さえて、施設を選びましょう。
リハビリスタジオりふりでは、理学療法士や作業療法士などの資格を所有するセラピストが、完全オーダーメイドのリハビリを提供します。日常生活で不自由を感じていた身体の機能を継続的なリハビリで良くしていくことを考え、一人ひとりの利用者に寄り添ったリハビリを行います。
まずはお電話で一度ご相談ください。
スタジオりふりへのお問い合わせは、こちらより▶
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