訪問リハビリとは?在宅でできるリハビリテーションの特徴やメリット・デメリット

今まで、数回にわたりリハビリテーションについてお伝えしてきましたが、今回は訪問リハビリテーションについて。
「名前は聞いたことある」「訪問リハビリテーションは誰でも利用できるの?」「そもそも、訪問リハビリテーションとは何?」と思っているあなたに向けて~
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訪問リハビリテーションとは・・・
自宅に居ながら、専門的なリハビリを受けられるよう、PT(理学療法士)、OT(作業療法士)、ST(言語療法士)が訪問する支援。
訪問リハビリテーションのメリット・デメリット
メリット
- 移動にかかる時間・手間をはぶける
- 慣れた環境の中でリハビリが受けられる
- 生活に則した実践的なリハビリが受けられる
- 集団ではなく1対1での支援が受けられる
- 介護者支援につながる
デメリット
- 自宅に他人が出入りする
- リハビリ内容が限定される
についてお伝えします。
ぜひ最後までお読みください。
訪問リハビリとは?特徴や対象者

現在の日本は、少子高齢化社会が進み「医療機関」で受けていた医療・介護が徐々に「在宅へ」と移り変わっているようです。
リハビリ利用者が、住み慣れた地域や自宅で生活していけるよう、在宅で行う訪問リハビリテーションは今注目されています。
ここでは、訪問リハビリテーションの特徴や対象者についてお伝えします。
訪問リハビリは誰が訪問してくるの?
国家資格を持つ、
- 理学療法士(Physical Therapist)
- 作業療法士(Occupational Therapist)
- 言語聴覚士(Speech-Language-Hearing Therapist)
の専門員が利用者の自宅へ訪問します。
訪問リハビリでできること
心身の機能の維持・改善
・・・関節可動域訓練、筋肉強化運動など
日常生活動作訓練(ADL訓練)
・・・歩行訓練、座位保持訓練、摂食嚥下訓練、トイレ動作訓練など
健康管理
・・・体温・血圧や脈拍の測定、食欲や食事内容・排泄の状態などの確認や管理
介護者への指導や助言・家族支援
・・・日常生活での介護や介助方法等の適切な指導やアドバイス、精神的な支援
福祉機器・用具などの選定
・・・利用者個々に合った適切な福祉器具や用具の提案
環境整備
・・・生活環境で、段差の解消や自宅階段やトイレ・浴室などの手すり設置を含めた住宅改修のアドバイス
訪問先である自宅の環境によって様々ですが、実生活が少しでも改善できるよう、それぞれの環境に合わせて以下のようなリハビリを行います。
訪問リハビリが受けられる人
訪問リハビリは、利用できる対象者は決まっています。
介護保険利用の場合
- 介護認定を受け、要支援1.2又は、要介護1~5の人
- 担当医から「訪問リハビリが必要」と指示が出た人
※要支援1.2の場合は「介護予防訪問リハビリテーション」の対象で、リハビリが必要と医師の診断があれば利用可能
医療保険利用の場合
- 介護認定を受けていない人で、主治医がリハビリの必要性を認めた人
- 要介護認定者であるが、厚生労働大臣が認める疾病等の場合は医療保険での訪問リハビリ利用が可能

訪問リハビリを提供し指定を受けている「クリニック・病院・老健(介護老人保健施設)」が訪問リハビリテーション事業所に該当します。
訪問看護の一環として「リハビリを提供」しているのが、訪問看護ステーションになります。
2つの事業所は、制度上の違いはありますが、リハビリサービスの大きな違いはないようです。
訪問リハビリを利用する方法|介護保険・医療保険が使える?

※訪問リハビリの認定を受ける際は、各地域によって違いがあるようなので、事前確認は忘れずに!
訪問リハビリを利用する場合、
- 担当ケアマネージャーへ相談する
- ケアマネージャーから、サービス提供事業者へ利用可能か確認
- サービス提供事業者が決まる、事業者より利用者の主治医へリハビリ提供の許可を確認
- ケアマネージャー・サービス提供事業者の担当とケアプランを作成
- サービス提供事業者と契約を結ぶ
- 利用開始
となります。
訪問リハビリは、必ず医師の指示のもと行う必要があります。
公的介護保険で利用する場合
「公的介護保険」とは、40歳以上のすべての国民が加入し介護保険料を納め、介護が必要になったときに費用の一部を公的機関が負担する保険制度で現金給付ではなく介護サービスという現物支給です。
原則として、要介護認定を受けている65歳以上の場合は介護保険利用が優先になります。
主治医に、訪問リハビリテーションを利用したいと申し出ます。主治医より、訪問リハビリテーションの指示書を3ヶ月に一度発行してもらいましょう。
公的医療保険で利用する場合
「公的医療保険」とは、わたしたち全ての国民が加入し、怪我や疾病・入院などの際、医療費の一部を公的機関が保障(負担)する保険制度です。
日本は国民皆保険制度という、「全ての人が公的医療保険に加入し全員が保険料を支払うことでお互いの負担を軽減する制度」を導入しています。
要介護認定を受けていない方や65歳未満の方は医療保険での利用になります。
主治医より、訪問リハビリテーションの指示書を1ヶ月に一度発行が必要です。
担当のケアマネージャーに相談し可能であればケアマネージャーから主治医に依頼する方法もあります。
【訪問リハビリ】公的な介護保険と医療保険の併用はできない

公的制度の介護保険と医療保険の併用はできません。
公的制度の介護保険は、現在40歳以上が加入対象です。
40歳以上の方は、公的制度の介護保険と医療保険の両方に加入していることになります。公的介護保険を利用する条件として、要介護(要支援)認定を受けていなければなりません。
認定を受けている場合、公的医療保険ではなく公的介護保険の利用が優先されます。
訪問リハビリのメリット・デメリット

ここからは、訪問リハビリを利用する際のメリット・デメリットについてお伝えします。
訪問リハビリのメリット
- 通うのにかかる時間・手間・交通費不要
- 慣れた環境でのリハビリが可能
- より生活に則した実践的リハビリが可能
- 集団ではなく1対1での支援が受けられる
- 専門家へ相談できアドバイスがもらえる
利用者がリハビリ施設へ移動する必要がないので、通う時間や手間、交通費もかからないのは大きなメリットといえるでしょう。
また、毎日の生活環境の中でリハビリを行うことができるのは、利用者にとって安心なものです。リラックスしてリハビリに取り組めるのもメリットのひとつです。
普段の生活環境が見えることで、より生活に則した実践的なリハビリが可能になる点もメリットといえるでしょう。
さらに、集団と違って、リハビリの専門員と直接マンツーマンでのリハビリができるので、利用者の状況に合ったリハビリが可能になるのもポイントです。
介護者やその家族が専門員の訪問時に同席している場合、普段の悩みや介助方法などを相談できるのは精神的支えにもなるでしょう。
訪問リハビリのデメリット
- 他人が家に出入りする
- リハビリ内容が限られる
人によっては、自宅に家族以外の人が出入りすることがストレッサーになる人もいます。
自宅という限られたスペースで、大型機器や器具を使用するリハビリは行えないケースがほとんどです。
訪問リハビリではできることが限られてしまうため、効果的なリハビリを効果的な方法で行えない可能性もあります。
機器利用に制限があると、大型リハビリ機器を使って行う機能訓練はできず、充実したリハビリ内容の提供が難しいといったデメリットが考えられます。
【訪問リハビリ】特徴やメリット・デメリットを知り上手に活用

生活リハビリデイサービスりふりは、東京都葛飾区民限定で新サービス「訪問サロン」をスタートしました。
すでに好評いただいているりふり施設内でのヘアカットサービスを、自宅で気軽にご利用いただけます。

今後、訪問サロンについてブログ内で記事にする予定です。どうぞお楽しみに!
この記事では、自宅に居ながら、専門的なリハビリを受けられるよう、PT(理学療法士)、OT(作業療法士)、ST(言語療法士)が訪問する「訪問リハビリテーション」について解説しました。
訪問リハビリテーションの特徴
- 主治医から訪問リハビリテーションが必要と認められた場合に利用できる
- 心身の機能の維持・回復
- 日常生活の自立支援
- 健康管理
- 介護者への指導や助言
- 福祉機器・用具の選定
- 環境整備
訪問リハビリテーションのメリット
- 移動にかかる時間・手間をはぶける
- 慣れた環境の中でリハビリが受けられる
- 生活に則した実践的なリハビリが受けられる
- 集団ではなく1対1での支援が受けられる
- 介護者支援につながる
訪問リハビリテーショ デメリット
- 自宅に他人が出入りする
- リハビリ内容が限定される
訪問リハビリテーションは上手に使えばとても便利なサービスですが、メリットと同時にデメリットも存在します。
利用する場合は、お住まいの周辺地域の情報収集を行い、提供されるリハビリテーションのサービス内容を理解したうえで、主治医やケアマネージャーなどへ相談することをおすすめします。
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